老後資金の為に、iDeCo（イデコ）を考えている人もいらっしゃるでしょう。
iDeCo（イデコ）は、2017年より1月より、今まで加入できなかった企業年金のあるサラリーマン、公務員、専業主婦（主夫）が加入できるようになり注目されました。
iDeCo（イデコ）は、デメリットは無いのでしょうか？
50代の加入の場合、損はしないのでしょうか？
本当に老後資金作りに適しているのでしょうか？
紹介していきますね。
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Contents
iDeCo（イデコ）加入のデメリットは？
iDeCo（イデコ）に加入した場合、デメリットは何でしょうか？
60才まで解約が出来ない
60才まで、iDeCo（イデコ）で積んだ資金を引き出せません。
途中で、お金が必要になっても引き出さないことを心得ておく必要があります。
iDeCo（イデコ）の受取りが、60才以降になる場合がある
加入期間が10年以上であれば、60才から受け取りは可能です。
しかし、50代からの加入の場合は、期間が10年未満になります。
この場合、60才迄は掛け金を支払い、その後、据え置き期間をおいての受け取りになりますので、受取は60才以降になります。
| 加入期間 | 受取年齢 |
| 8年以上 | 61才～ |
| 6年以上 | 62才～ |
| 4年以上 | 63才～ |
| 2年以上 | 64才～ |
| 2年未満 | 65才～ |
必要経費が高い
加入時に必ず手数料がかかる
加入時に、必ず2777円＋αの手数料がかかります。
| 支払先 | 金額（税込み） |
|---|---|
| 国民年金基金連合会（1） | 2,777円 |
| 取扱い機関手数料（2） | α |
| 合計（1）+（2） | 2,777円＋α |
注）金融機関の共通金額
毎月の管理手数料がかかる
毎月掛け金を積み立てていくわけですが、毎月管理手数料がかかります。
| 支払先 | 金額（税込/月） |
|---|---|
| 国民年金基金連合会（1） | 103円 |
| 取扱い機関手数料（2） | α |
| 事務委託先金融機関（3） | 64円 |
| 合計（1）+（2）+（3） | 167円+7α |
毎月の管理手数料は、金融機関により違います。
加入期間が短い
50代からの加入の場合、掛け金年数が他の世代に比べて短いです。
運用商品は、自分で選びますが、掛け金年数が短いから「安全な商品」をと思って、元本保証の金融商品を選ぶと、間違いなく利息より毎月の管理手数料の方が高くなります。
iDeCo（イデコ）の50代加入のメリットは？
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では、iDeCo（イデコ）に50代加入のメリットはあるのでしょうか？
iDeCo（イデコ）は、税制上でメリットがあります。
・積立時、iDeCo（イデコ）の掛け金は、全額所得控除になります。
・積立金を運用する時も、非課税になります。
・給付金を受け取る時も、税制優遇措置がとられます。
年金として受取る場合は「公的年金等控除」、一時金として受取る場合は「退職所得控除」が適用されます。
このように、税制上ではメリットもあります。
2018年より年払いの引き落としが可能に
毎月の管理手数料がかかるというデメリットですが、解決する方法があります。
これは、2018年より、1年に1回の引き落としが可能になるということです。
限度額を年単位で、年1回以上積み立てればいいというルールに変わります。
ということは、毎月の管理手数料が11回分浮くわけです。
只、年1回の引き落としになると、金融商品を値動きの大きい投資信託を選んだ場合、ドルコスト平均法の恩恵が少なくなります。
「ドルコスト平均法」は、投資信託の価格が安い時は多く買い、価格が高い時には少なく買うため、平均購入単価を抑えることができる方法です。
この「ドルコスト平均法」の恩恵を受けることはできません。
まとめ
50代からのiDeCo（イデコ）加入を考えると、恩恵を受けることが少なくデメリットも多いように感じます。
しかし、私はSBI証券 iDeCoに加入しています。
老後の自分年金を作っていく上での、節税効果を兼ねてのひとつの方法です。
※SBI証券のiDeCo（イデコ）の資料請求は↑から出来ます。
iDeCo（イデコ）に加入して、「金融商品を選んだから良し」ではなく、良いパフォーマンスを得られるように、今後もiDeCo（イデコ）の金融商品のチェックは欠かさないようにする必要はあるということです。
あなたが、iDeCo（イデコ）に加入した場合、デメリットが大きいか？メリットが大きいか？しっかり考えてから行動することをオススメします。
最後まで、お読み頂きありがとうございます。
この記事が、あなたの参考になれば幸いです。
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